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巨人は、選手2人がオンラインカジノで金を賭けていたとして書類送検されたことを受けて、コメントを発表しました。それによりますと、2人は、ことし2月20日、球団がオンラインカジノの利用者は自主的に申告するよう呼びかけた直後に名乗り出て、スマートフォンの履歴や、銀行口座の利用記録の提供にも進んで応じたとしています。そのうえで、「2人は『開幕前に自らの過ちを正しておきたかった』と述べ、オンラインカジノの違法性を認識しないまま興味本位で利用していたことを深く後悔し、12球団で申し合わせた上限いっぱいの制裁金の支払いも異議なく受け入れています」としています。そして、球団としては「今後の検察庁の判断等を踏まえつつ、適切に対処してまいる所存です」とコメントしています。

21日、NPBと選手会の間で事務折衝が執り行われた。選手会側は、山岡はもう既に社会的制裁を受けていると主張し、今後処分を行う際は公平な基準を設定して他の自主申告者との公平性を確保すること、12球団の対応が統一されるようにすることなどをNPB側に要求し、NPB側も前向きに検討していくとした。また、選手会側は自主申告を行った15名について、「情報隠蔽である」などという批判に理解を示したうえで、15名は被害者を生んでいる訳ではないこと、法定刑も重くはないこと、事実上は犯罪ではあるものの広告も多数存在する状況であるため何百万人もの利用が確認されるのも不自然ではないことなどを根拠に、名前は公表してはならないと主張した。これも踏まえて翌22日、28日に控えるシーズン開幕に備えて、この問題に区切りをつけるための今後の方針として、利用者が単純賭博であった場合は罰金処分にとどめ、選手名の公表は一切行わない方針が明らかになった。

NPBの発表を受け、翌28日、阪神、広島の両球団は所属選手からの自主申告の有無は公表しない方針を示した。他の球団も「NPBが発表した以上のことについて球団から個別に発表を行う予定はない」などとして、名前を公表するかなど具体的な回答は避けた。また、NPBは自主申告を行った14名の詳細を非公開とする理由について、「やった罰は受けるが、練習を禁止したり環境を奪ったりするのは本意ではない。選手も寄り添ってあげないと、短い選手生命ですからきちんと活動させてあげたい」とした。

上記の山岡の騒動を受け、NPBは同20日に、全12球団に対し、各々の所属選手に自主申告を行わせるよう指示したと発表した。福岡ソフトバンクホークス、中日ドラゴンズ、東京ヤクルトスワローズ、広島東洋カープは即日選手、スタッフらに注意喚起を行い、21日には阪神タイガースが、22日にはオリックス、埼玉西武ライオンズ、東北楽天ゴールデンイーグルスでも注意喚起が行われ、調査が開始された。このうち、オリックスでは21日までに全選手への聞き取りを完了させ、自主申告者はいないとしている。

24日、NPBは正式にオンラインカジノ利用者に対する処分を発表した。山岡を含む16名には制裁金という形で処分が科される。制裁金の総額は1020万円にのぼる。また、NPBと12球団はこの問題を重く受け止め、相応の金額を抽出し、制裁金と合わせた計3000万円をギャンブル依存症対策等に取り組む団体等に寄付することも併せて発表した。なお、実名公表や出場停止の処分は課さなかった理由について、「2月20日の時点でいろんな著名人から発覚したが、我々は自主申告を求めて、その結果名乗り出た。刑罰が重いか軽いかの比較になるが、決して軽い処罰ではない」「警察が捜査した上で対応してくれているが、もし実名を公表すれば、捜査に悪影響が出る」などと回答した。

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書類送検されたのは、プロ野球、巨人のオコエ瑠偉選手（27）と増田大輝選手（31）です。捜査関係者などによりますと、オコエ選手は、2022年7月とおととし5月に、増田選手は、去年10月から11月にかけて、スマートフォンなどからカジノサイトにアクセスし、金を賭けたとして賭博の疑いが持たれています。調べに対し、いずれも容疑を認めているということです。警視庁は球団から相談を受けて、任意で事情聴取を行うなどして捜査していましたが、自主的に申告してきたことなどから、起訴を求める意見は付けなかったとしています。2人はカジノサイトで「ブラックジャック」や「バカラ」などを利用し、オコエ選手は、およそ700万円を賭けて収支は450万円のマイナス、増田選手は、およそ300万円を賭けて230万円のマイナスだったということです。一方、野球協約で失格処分の対象となっている野球賭博など、スポーツ賭博の利用は確認されていないということです。

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